基本方針

全国の単会から日本YEGに求められるものは、時代や社会の変遷とともに大きく変わってきており、組織として構造を新たにしていくことが必要であると考えます。時代に応じて、その存在意義を改めて考え、組織や考え方を変化させ、勇気ある実行のもと成果を出し続けることこそ、今まさに求められている在り方ではないでしょうか。令和6年度の総務委員会では、各種事業の成果を最大限導くために、相互理解を深め、より一層の意思疎通ができる丁寧な連携を基本とし、的確な情報伝達から日本YEG各委員会の事業運営をサポートします。新たな時代に向かい、組織の構造変革を実行していく日本YEGの活動を献身的に支えます。

事業を実行に移すまでの諸会議の在り方は大変重要と考えます。最大の成果が為せるかどうかの質の良い議論と、相互理解度を増す場所が必要であり、会議の場を整然と準備し、誠実に実行していくことが私たち総務委員会の本質的な役割と捉えます。昨今、時代の情勢によりオンライン環境が発達、整備され、社会インフラとなりました。時間と場所を選ばずに会議の機会を設けることが可能になったことで、非常に効率的に物事を決することができるようになったのは周知のとおりです。しかしながら、オンライン会議の利便性の反面、慣れるという経験から集中力を欠いた行為が散見されると、事業の精度に影響を及ぼす可能性があります。一方で対面会議での緊張感や議論への集中力、礼節を重んじた所作や言動は個人の成長の観点からも大切にすべき要素です。令和6年度は、会議の本質を見つめ直し、会議の在り方や考え方を、これまでに先人が創り上げた創意工夫を継承しつつ、時代に応じた新たな会議の常識として構築します。

日本YEGの諸会議は、全国各地で開催され、開催地単会との綿密な打ち合わせと連携は必須です。大きな事業成果を得る為には、丁寧な説明や行動、伝わりやすさと共通的な理解を促進した情報伝達を心掛けることから、一つひとつお互いの理解度を積み上げ共通言語化、共通認識化していく必要があります。諸会議開催におけるその成果は、開催地単会のYEGメンバーの協力なくしては得られません。開催場所の情報、タイムスケジュールや、会議レイアウトなどの情報のみならず、私たちYEGに関係する地域の皆様の力を借りなければ、日本YEGの諸会議は成立しません。私たちは率先して、開催地単会や関わる地域の皆様のもとへ伺い、直接的に連携し、意思疎通を何度も繰り返し、役員会や諸会議を成功に導くという共通の目標を有し、お互いにとって素晴らしい成果を得るために「動く総務委員会」として最大限行動します。

日本YEGが全国の連合会組織として、全国各地のYEG活動に貢献し、会員企業の発展の一助となり、地域の持続的発展に貢献することを念頭に、私たち総務委員会では、全国の各地単会と日本YEG、そして日本商工会議所事務局との橋渡し役を担い、扇の要として連携強化に努めます。全国各地へ日本YEGの各種事業や活動の情報を的確に発信することで、認知度と理解度の向上に貢献するとともに、全国からのYEG活動の要請にも迅速かつ円滑に対応できるよう体制を整備します。前向きな活動や事業への要請、非常時や緊急時の要請など様々な窓口業務に際し、真摯に対応し下支えすることに徹します。

大きなことを為すためには、小さなことを積み上げることが大切です。全国からやってくる出向者のメンバーとともに、それぞれの地域発展の希望の魁となれるような成長を、ひいては日本の幸せを追求できるような大成を願い、目的に応じ役割に順じ、成果を為すチームとしてファミリーとして、気高いYEGを目指します。

事業計画

1） 日本YEG諸会議の準備および運営

会員総会、役員会等諸会議の準備、運営を行います。また、執行部会議等の議事録作成を担当します。諸会議開催地単会との連携、現地調査、情報交換を適切に行い、より質の高い会議を運営できるよう努めます。

2） 日本YEG対応窓口業務

全国各地の単会ならびに道府県連、ブロック主催事業に対する後援名義等の申請窓口を担います。また、自然災害等の発災における緊急時や非常時の日本YEGとして対応が求められる事柄について、災害対策規定、ならびに災害対策マニュアルに基づき窓口業務を担い、道府県連代表理事、ブロック代表理事と連携し、適切に対応します。

3） 日商との連絡窓口業務

日本商工会議所事務局および日本商工会議所各部署との連絡窓口として、日本YEGならびに全国各地の単会を繋げ、会員にとって有益となるよう業務にあたります。また、日本YEG出向者OB会である二重橋倶楽部の連絡窓口となり、これまで日本YEG出向で活躍された方々と現役出向メンバーを繋げます。

4） 日本YEG会員情報収集および報告書作成業務

出向者の名刺や手帳作成に必要な会員情報を適正に収集、管理します。また、各委員会の事業や様々な活動を、令和6年度の軌跡を日本YEG活動報告書として作成します。

5） その他、組織の運営に関する事項

各委員会との連携を強固にし、日本YEGの活動等を全国の単会へ適切に情報発信することで、日本YEGへの認知度と理解度の高揚に貢献し、各事業や活動が円滑に運営されるようサポートします。